がん保険 特定疾病保険
がん保険
がん保険とは、民間医療保険のうち、原則として癌（がん）のみを対象として保障を行う保険です。癌と診断された場合や、癌により治療を受けた場合に給付金が支払われるのが、がん保険です。
がん保険とは
がん保険とは、日本における民間医療保険のうち、原則として癌（がん、ガン）のみを対象として保障を行うものです。癌と診断された場合や、癌により治療を受けた場合に給付金が支払われる商品です。支払い無制限、その他高度先進医療特約、診断給付金付き、在宅ケア給付金等、様々な給付金がついた商品もあります。保険業法上は第三分野保険に分類されます。脳卒中や心筋梗塞を対象とした保険とともに特定疾病保険と呼ばれることもあります。
日本人の死因のトップが「がん」。もちろん、最近は治療で完治するケースも増えていますが、このがんに特化した医療保険が「がん保険」です。がんと診断されたり、入院したときにまとまった一時金がおりるため、治療費や闘病中の家族の生活費などに充てることができます。今やがんは治る病気ですが、問題は、がんの治療費は高いということです。家計のことを心配せずがんと闘うために、がん保険が必要なのです。
しかし、がん保険はあくまでもプラスアルファの保険。医療保障のベースはやはり、どんな病気もケガもカバーする「医療保険」です。まれに誤解している人がいますが、がんも医療保険で保障され、入院給付金なども同様に給付されます。「がん保険」を検討する時は、自分が入っている医療保険や医療特約を前提にして保障額を決めたり、商品を選んだりするというポイントも忘れないようにしましょう。
日本におけるがん保険
日本では国民皆保険ですから、大多数の癌治療は国民健康保険に代表される公的医療保険により行われます。日本の公的医療保険では、高額療養費制度により高額医療における患者自己負担額の上限は大幅に抑制されています。例えば、住民税非課税者の実質自己負担額は最大で月額35,400円を超えないことになっています。
従って、民間によるがん保険の役割は公的医療保険の補完的なものとなります。例えば、公的医療保険が定める自己負担分の補填、通院のための交通費の補填、入院中の差額ベッド代の補填、また休職等による収入の損失の補填、さらには診断に対する「見舞い金」名目などが給付の趣旨となります。
日本においては、がん保険などの第三分野の保険を日本国内の生命保険会社や損害保険会社が取り扱う事は、米国との合意に基づいて事実上禁止されており、この分野は外資系保険会社が永く独占してきました。日本におけるがん保険は、アメリカ合衆国のアメリカンファミリー生命保険会社（アフラック）が、1974年11月に発売したのが初めてとされる。がん保険などの第三分野の保険を日本国内の生命保険会社や損害保険会社が取り扱う事は、米国との合意に基づいて事実上禁止されており、この分野は外資系保険会社が永く独占してきました。1996年の日米保険協議では、第三分野保険における外資の独占政策を2000年末まで延長することが合意された。2001年、自由化の期限を迎えたものの、同年1月に同分野参入が解禁されたのは大手生命保険会社と損害保険会社の子会社生保のみであり、大手損保の市場参入についてはアメリカ合衆国の要求により半年遅れの同7月からとなった。現在は、多数の外資系・国内系の保険会社が多様ながん保険を販売しています。
健康保険の他にがん保険が必要？
３大疾病（脳疾患、心疾患、がん）保険は、発症した時点で払われる保険です。つまり、死んでいないのに死亡保険金がもらえるのと同じ事です。これは、３大疾病になるとお金がかかるので、保険金で治療費に充ててください、という趣旨です。特に脳疾患で方麻痺（右あるいは左半身麻痺）になった場合、障害１級に該当しますが、従来の保険では、全く保険支払いの対象になりません。（注：両足とか両手、あるいは片方でも全廃なら払われますが方麻痺は片方のみで、全廃にならないのです）このような時に効果を発揮します。
がん保険は、がんの治療が高額・長期になるため開発された商品です。がんは、日本では抗ガン剤の認可に問題があり、このがんにはこの薬、という指定があり、その他の抗ガン剤は健康保険の適用を受けられません。高度先進医療（レーザー照射など）も同様です。入院給付金も１万円は最低限、給付日数は長いほど良いでしょう。なぜなら、１入院の平均日数は６２日ですが、３年以上入院も全体の３９％超あるからです。
確定給付タイプのがん保険にはたくさんの種類があり、保障内容も保険料も商品によって異なります。がん保険から給付されるのは、がん入院給付金、がん手術給付金、がん死亡保険金、がん診断給付金、在宅療養給付金、通院給付金など。なかには生存祝い金がついているものもあります。
診断給付金は、会社によって受け取るための条件に違いがあります。ある会社はがんと診断されただけでＯＫですが、ある会社は治療を始めることが条件になっています。また別の会社では、がんで入院することが条件になっています。
最近の傾向として、診断給付金が複数回おりるものも増えています。複数回おりるタイプは、以前の入院から２年経っていれば診断給付金が何度でもおります。